化石って実は凄い！

コスプレ大会を開催しています。

我が家の近くに漫画を好きにはたまらない施設があります。それはまた楽しいゴトイプニダガ施設になってからは家の近くにコスプレをした人が多く出没するようになりました。最初は楽しんでいたが、最近はそうも言ってすることはできません。なぜか、それは月に一度のコスプレ大会が開催されるようになったからです。開催日には100人以上がコスプレをしてきます。その異様なというと、また凄いことです。どれもそこそこは大事ですね。
サンタクローズもしかしたら父もと疑問を持ついくつかの程度ですか。我が家の小学1年生の息子も兄から聞いてかすかに認識している様子。も立てた事が発覚すれば、贈り物は受けることができないかも、と思うと、まだサンタを信じていたのが良さそうだという結論に達したようです。今朝の新聞に某有名玩具メーカーの広告が入っていたのですが私は、隠れてこっそり見ていました。私も知らずに呼ばれて密かにプレゼントを準備しなくてはならない。
韓国と米国が北朝鮮の弾道ミサイルの脅威に対応するため「韓国型ミサイル防衛体系（ＫＡＭＤ＝Ｋｏｒｅａ　Ａｉｒ　ａｎｄ　Ｍｉｓｓｉｌｅ　Ｄｅｆｅｎｓｅ）」構築プロセスに入った。

射程距離３００−６００キロで発射後４−６分で韓国領土に到達するスカッドミサイル、射程距離１２０−１６０キロのＫＮ−０１およびＫＮ−０２短距離ミサイル、射程距離１０００キロのノドンミサイルを迎撃するシステムを備えるという構想だ。

政府関係者は１５日、「韓国国防研究院（ＫＩＤＡ）と米国防省ミサイル防衛局（ＭＤＡ）が昨年９月、ＫＡＭＤ共同研究のための約定書（ＴＯＲ）を締結したのに続き、今月１３−１４日にはワシントンで計画分析実務グループ会議を開き、技術的・戦略的対応策について議論した」と明らかにした。

この関係者は「現在としては国防部傘下機関間の研究で始めているが、研究結果が出てくれば国防当局レベルの協議を進行することになるだろう」と述べた。国防部は２０１５年までに北朝鮮軍の弾道ミサイル迎撃のためのＫＡＭＤ初期体系を構築する計画だ。

これに先立ち米国防総省のロバート核・ミサイル防衛（ＭＤ）政策担当副次官補は１３日（現地時間）、「米国は韓国と２国間のミサイル防衛協力問題について議論している」とし「未来弾道ミサイル防衛（ＢＭＤ）プログラムの有用性について韓国が（参加）決定を下せるように、両国は最近、要求分析を実施できる約定に署名した」と公開した。

証人として出席したオライリーＭＤＡ局長（陸軍中将）も「ミサイル防衛局は現在、世界２０カ国以上とミサイル防衛プロジェクトおよび研究・分析を実施している」とし「韓国も協力が進行している複数の国の一つ」と述べた。

米国は北朝鮮の長距離ミサイル開発を根拠に、韓国・日本など同盟国とのミサイル防衛協力を希望してきた。

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　【リヤド時事】ムバラク・エジプト前大統領が検察当局に拘束されたことに、サウジアラビア王室が警戒感を強めている。中東を席巻する「民主化ドミノ」が独裁者訴追に発展したことで、莫大（ばくだい）な石油収入で富を蓄積してきたサウジ王家も同様の事態に追い込まれる可能性があるためだ。
　サウジ政府関係者によると、サウド外相がたびたびエジプトを訪問し、暫定統治する軍最高評議会のタンタウィ議長と会談した。サウジは地域を不安定化させるとして、民衆運動による急激な体制転換に反対の立場を鮮明にしており、サウド外相は会談で、タンタウィ議長に対し、ムバラク前大統領を訴追しないよう圧力を加えたという。
　当初は数百万人に上るサウジ国内のエジプト人労働者を送還する可能性があると警告。その後一転して、巨額の財政支援を申し出たが、結局、ムバラク氏が拘束される事態に至り、サウジ外交は失敗に終わった形となった。
　アブドラ国王は、総額約1000億ドル（約8兆4000億円）の緊急経済対策を発表し、若年層を中心とした住宅難や失業問題の対応に動いている。金曜礼拝では現在も、治安部隊を大量動員して反体制デモを警戒しており、各地に民主化要求デモが飛び火する中で、王家は神経をとがらせている。　

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ムバラク前大統領を拘束＝デモ隊への暴力関与疑惑−エジプト検察


　韓国では14日から15日まで連日にわたって、売春女性たちによる政府の「売買取り締まり」に反対するデモが行われ、大騒ぎとなった。韓国の複数メディアが関連内容を報じており、同件への注目が集まった。

　韓国メディアによると、売春女性をはじめとする約200人は14日の午後、ソウル・永登浦（ヨンドンポ）のタイムスクエアで「集娼村（風俗街）集中取り締まりおよび閉鎖反対集会」を開き、移住に関する対策や「生存権保障」などを促した。さらには、「性売買特別法を廃止しろ」とも求めたという。

　同デモは15日にも続いており、一部の売春女性たちは上着を脱ぎ下着姿で「集娼村閉鎖を中断しろ」と促す事態も発生した。デモ参加者たちは「移住対策も用意せずに、無条件で集娼村を閉鎖する措置はわれわれの生存権利を抹殺する行為だ」と主張し、警察や地方公共団体に対する反発を強めた。

　警察によると、今回閉鎖対象となっているのは、永登浦の集娼村に位置する総42カ所の風俗店だ。このうち31カ所が営業中で、ほかは休業している。「ガラス房」とも呼ばれているこれら風俗店は、10坪ほどの部屋に4〜5個室を設置し、性売買を行っているという。

　一方、永登浦の警察署は3月18日、管内の性売買集結地について「関係機関と合同点検を実施し、建物主に対する立件などを通じて営業所（風俗店）を閉鎖する」と発表しており、4月1日から本格的に風俗店集計地域に対する集中取り締まりを行ってきた。（編集担当：永井武）

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