化石って実は凄い！

家を建てて半年でキーの交換を

家を建てて半年が過ぎた頃、家庭の胜手口の鍵を見ると、微妙に錆のようなものがあって、こすって誰も取ることができません。家を建てた業者に連絡して鍵の交換をお願いしました。家を建てた業者も原因を知ることなく、製造元に問い合わせて、メーカーが直接、キーの交換をしていただきました。メーカーも、なぜそうすぐに錆びてしまったのか家が海の近くなどの場合は、原因がわかるのですがだとしたのですが、海の遠くにあって、最終的に原因のわからぬまま交換がされています。
こぢんまりとしたガラスの修理を請け負っているお店があります。夫は職人のしっかりとした仕事をする人です。そんな夫に仕事を頼むとどのようなガラス修理も家に帰っても​​う一度します。今回は、倉庫の窓ガラスが割れたので、来て受けました。大きなガラスを持って来て、その場で寸法を測定し、再度します。非常に役立っています。
　EU（欧州連合）は脆弱（ぜいじゃく）なメンバーを抱えて四苦八苦しているが、そのリーダーの1つ、ドイツの2010年のGDP成長率は3.6％に達するのだという。G7（先進7カ国）の中ではおそらく日本に次いで高い数字になるはずだ。ドイツや日本が高いのは、前年の2009年にGDPが大きく落ち込んだことによる“バンジージャンプ効果”があるからだ。

　そこで英エコノミスト誌最新号（Vorsprung durch exports）では面白い分析を試みている。ちなみにこのVorsprung durch exportsは、自動車メーカーアウディが1970年代から広告で使っている言葉「Vorsprung durch Technik」をもじったタイトルである。もともとの意味は「技術による前進」だが、それを「輸出による前進」としてドイツ経済の現状を表した。

●ドイツのGDP成長率はG7で最も高い

　以下、同誌の分析の要旨を紹介する。G7各国のGDPを10年という単位で比較すると、ドイツの数字はたいしたことはない。過去10年の平均成長率は0.9％、米国の約半分にしかすぎないからだ。しかし米国のGDP成長率が高いことの1つの理由は、人口が1％弱ぐらいのペースで増えていることである。それに対してドイツの人口は減っている。人口という要因を排除するために、1人当たりGDP成長率で比較するとどうなるか。

　そうすると景色がかなり変わってくる。過去10年のドイツの1人当たりGDP成長率はG7でトップ。次いで英国、日本。米国は5位だ。1人当たりGDPでリーマンショックの大きさを測る（2007年第4四半期と2008年第4四半期の比較）と米国に比べてドイツの傷のほうが浅く、G7諸国で唯一2007年レベルにまで回復した国だ。

　ドイツの失業率は6.6％で米国（9.4％）よりも2.8ポイント低い。また公的あるいは個人の債務という点で見ると、バブルがなかったために、他の諸国よりははるかに健全だ。家計の可処分所得に占める債務の割合は、この10年間で115％から99％に低下した。英国はこの間、117％から170％に高まり、米国は100％から128％になった。GDP比で見た財政赤字の規模は7カ国中で最低だ（約4％）。このためIMF（国際通貨基金）はこれから5年間、ドイツの成長率がG7で最も高いと予測している。

●ドイツ経済の弱点

　しかし気になる弱点がある。1つは、GDPの約5％に達するという巨額の経常黒字（日本の経常黒字は、2010年で約17兆円であるから、GDP比では3.5％前後だ）。ドイツは中国の台頭にもかかわらず、G7諸国で輸出のシェアを落としていない唯一の国である。過去10年間における成長の約3分の2は輸出が寄与したものだ。

　しかしこうした成長パターンを続けることは難しい。巨額の経常黒字が続けば、他国からの反発もある。しかも黒字の多くはEUの他の諸国との貿易によるものだ。しかしこれらの国の需要は今後弱まるものとみられている。

　さらに生産性の伸び率が相対的に低いことも弱点として挙げられる。製造業の生産性は国際的に見ても高いが、サービス業は厳しい規制で競争が制限されているため低い。労働関係の規制が緩和されたために、過去10年間は従業員を増やすことでしのいできた。しかし今後は生産年齢人口が減ってくる。したがって生産性を上げない限り、GDPの成長にブレーキがかかることになる。

　ドイツは過去10年、G7諸国のトップを走り続けてきた。その主たる理由は金融バブルを避けてきたからだ。しかしこのペースを維持するには、内需を増加させ、サービス業の生産性を改善することが必要だ。2010年の第4四半期は、それまでと違って輸出よりも内需が引っ張ってきた。主に企業の設備投資だが、個人消費も前年比2％ほど伸びている。労働市場が窮屈になっていることを考えれば、賃金にも上昇圧力がかかり、消費も増える可能性がある。

●バブル経済を避けてきたドイツ

　米国とドイツ、日本は、世界経済を牽引する三大機関車国と呼ばれていた。そして日本は1980年代末期にバブルを経験し、米国は2000年代に入ってからバブルを経験し、共に倒れた。バブルを避けてきたドイツはいま金融危機からいち早く立ち直りつつある。

　ドイツは人口減少に悩まされているが、この問題は日本の方が切実である。総人口もさることながら、消費の主役である生産年齢人口が減ることが、需要にも大きな影響を与える。その上、GDPの2倍というG7諸国では圧倒的に高い巨額の公的債務が、将来世代の購買力に重しとなってのしかかるのは目に見えている。

　すでに日本の国債も格下げされた。米国の景気が回復して金利が上昇してくると、日本の国債環境は一段と厳しくなるだろう。それを見越して政治が何をするかが問われているときに、また「解散・総選挙」などという噂が流れ始めた。政治の漂流で日本丸が沈没する懸念が高まるのは、日本国民にとってあまりにも不幸というしかない。【藤田正美，Business Media 誠】

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